「資産配分がリターンの 90% を決める」の中身

よく引かれるのは、年金基金を対象にした古典的な分析です。ポートフォリオのリターンが時期によってどれだけ振れるかは、その大部分が資産配分の方針で説明できるという結果でした。ただしこれは振れ幅の大きさについての説明力を示したもので、運用成果の水準や他の投資家との成績差までを資産配分で説明できるという意味ではありません。それでも、個別銘柄をどう選ぶかより「株式と債券の比率をどうするか」を先に決めるべきだという実務上の含意は変わりません。

年齢に応じた資産配分の目安

古典的な目安は「100 - 年齢 = 株式比率」です。30 歳なら株式 70% / 債券 30%、50 歳なら株式 50% / 債券 50%。若いほどリスクを取れるのは、暴落からの回復に時間があるためです。ただし、これはあくまで出発点であり、収入の安定性、資産規模、リスク許容度に応じて調整が必要です。

資産配分と複利の関係

株式 100% は期待リターンが最も高い (年 7% 前後) ですが、暴落時に 50% 以上下落する可能性があります。パニック売りで複利の連鎖が途切れるリスクを考えると、債券を混ぜて変動を抑え、長期間投資を継続できる配分にする方が、結果的に複利効果を最大化できます。